※ 著作権や肖像権などの都合により、全体または一部を配信できない場合があります。
医師や研究者らが２０２３年、希望者に実施した子宮頸がんのリスク検査で沖縄は子宮頸がんの原因となるウイルスの感染率が高い傾向にあったとして早めの検査受診を呼びかけています。
検査は２０２３年１０月からの１年間に県内在住の母子世帯の２０代から４０代までの母親を対象に希望者を募り検体採取と研究への同意を得た５４人に検査キットを配布し、そのうち３８人が検体を提出しました。
その結果、３８人のうち６人、１５・８％が陽性で同じキットで検査した全国平均の１０．９％に比べ「高い傾向にある」ことがわかりました。
那覇西クリニック玉城研太郎理事長は「（ＨＰＶ）陽性者が高いっていうのはおそらくガンになる確率もやっぱり高いので、この結果を踏まえて検診をもっと受けて下さいというところに繋げたいなと思う」と話しています。
今回は、検査数が目標の１００人の半分で少ないという課題はあるものの、ハイリスク者を絞り込む有効性が示され玉城理事長は関係機関の協力を求めながら、子宮頸がんＨＰＶ検査の啓発活動を展開したいとしています。