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アメリカ軍基地の環境汚染について考えるシンポジウムが7日、那覇市で開かれました。
シンポジウムには国内外の研究者や環境団体のメンバーが参加。世界各地のアメリカ軍基地の汚染の実態や法制度、また各国の取り組みなどが報告されました。
この中で、アメリカ国内やフィリピンの返還軍用地の汚染問題に詳しいソウル・ブルームさんは返還前の基地であればアメリカの国内法が適用されると指摘。土地の使用履歴を調べて汚染物質を予測し、返還に先駆けてアメリカと調査や原状回復に向けた交渉を始めることが重要だと訴えました。
ブルームさんは、8日、普天間基地を視察。世界中の基地を見て来た経験を踏まえ普天間基地でも駐機場や滑走路、フェンス周りなどで汚染の可能性があることを指摘。調査や浄化作業に10年以上がかかるとの見解を示しました。